官民連携の再生可能エネルギー再エネの地産地消の取り組みが進められています。

例えば、小水力発電所で発電した電力を、地元農業に活用する取り組みです。

実証実験も行われるそうです。

既に行ってきた実証実験もあります。

災害時を想定して、小水力発電所から発電した電力を電気自動車EVで運び、農業施設などで使う取り組みです。

EVが進化したからこそ、可能になったことだと思います。

EVが求めやすくなれば、災害時の強力な支援となります。

この取り組みが進み、自治体全体で農業以外も含め、活用できる見通しがつくと、緊急時の大地震などに電力供給が停止しても、地域内に必要最小限の電力を供給できると思います。

すばらしい取り組みと思います。

自然が豊富な所は川や用水路で、小水力発電所により継続的に電力を確保できると思います。

水力だけではないです。

バイオマス発電や地熱発電も組み合わせて行うことで、さらに地域内に再エネが循環すると思います。

各自治体がそれぞれ再エネの地産地消を検討し、取り組むことによりさらに再エネの取り組みが周辺に広がります。

EVが地域全体で普通に走り、電力不足の心配がなくなることを望みます。ミュゼ キャンペーン 980円